この記事でわかること
- 道路中心線、道路縁、道路区域界は何が違うのか
- 全国データと道路管理者の資料をどう使い分けるのか
- 属性や更新時点、自治体ごとの提供範囲をどう確認するのか
用途に応じた入手先を選び、取得前に形式や利用上の制約を確認できます。

用途に応じた入手先を選び、取得前に形式や利用上の制約を確認できます。
GISで道路を扱うときは、何を表すデータが必要かによって入手先が変わります。全国の道路網を概観するなら国土数値情報の道路中心線、地図上の道路の縁を表示するなら基盤地図情報の道路縁が候補です。道路管理上の路線や区域を調べる場合は、該当する道路管理者の道路台帳や区域図を確認します。
道路台帳を閲覧できても、GISで編集できるデータを取得できるとは限りません。目的に合った資料を選び、対象範囲や基準時点を確認することが大切です。
「道路データ」という名前だけでは、道路のどの部分を表しているかは分かりません。線で表示されるデータでも、道路の位置を代表する線なのか、道路の縁や管理上の区域を示す線なのかを区別する必要があります。
道路台帳は単一の線データではなく、道路管理者が路線ごとに調製・保管する調書と図面です。必要な情報が路線の位置なのか、管理上の記載なのかを先に決めると、探す資料を絞れます。
種類 | 表すもの | 主な入手・確認先 |
|---|---|---|
道路中心線 | 道路の線形を代表するライン | 国土数値情報「道路データ」 |
道路縁 | 地図上の道路の縁 | 国土地理院「基盤地図情報」 |
道路区域界 | 道路法上の道路区域に関わる境界 | 道路管理者の区域図など |
道路台帳 | 路線ごとの管理情報を記した調書と図面 | 該当する道路管理者 |
広い範囲の道路網を地図に表示したい場合は、国土交通省の国土数値情報「道路データ」が候補です。国土地理院の数値地図から道路中心線を抽出・整形したラインデータで、高速自動車国道、一般国道、都道府県道、市町村道等を対象としています。道路の種別・分類・状態、階層順、幅員区分、有料区分などの属性があり、幅員区分を使った概略的な分類表示にも利用できます。
2026年11月20日時点の最新公開版は2024年度版です。公開更新は2026年4月ですが、データの基準年月は2024年9月です。公開日が新しくても、その日現在の道路状況を表すとは限りません。
提供形式はGML、シェープファイル、GeoJSONで、利用条件はCC BY 4.0です。国土数値情報の道路データのページで対象版と形式を選び、利用条件を確認してダウンロードします。
このデータはノード・リンク構造を持ちません。経路探索に使う場合は、交差部などの接続関係を別途構築し、検証する必要があります。また、仕様には水平位置の標準偏差が25mと記載されています。個々の道路の現況寸法や境界の確定、詳細な測量の根拠には使わず、目的に適した資料や計測結果を確認しましょう。
背景地図に道路の形を表示したい場合や、他の地物との位置関係を確認したい場合は、国土地理院の基盤地図情報に含まれる「道路縁」が候補です。道路中心線とは異なり、道路の縁を表す地物です。
基盤地図情報のダウンロードサービスでは、基本項目として道路縁を含む10項目が提供対象です。制度上の基盤地図情報には、道路縁とは別に「公共施設の境界線(道路区域界)」も定められていますが、道路区域界はこの基本項目10項目に含まれていません。道路縁を区域界の代わりに使わず、区域を調べるときは道路管理者の資料を確認します。
基本項目は全国をカバーするとされていますが、整備資料の都合により、すべての地区にすべての項目があるとは限りません。FAQでは都市計画区域内をおおむね縮尺1/2,500相当、区域外をおおむね1/25,000相当と説明しています。対象地区の整備項目や精度を確かめたうえで、ダウンロードサービスから取得します。
基本項目は年4回更新と案内されています。ただし、更新の案内だけで、対象道路の現況が反映済みとは判断できません。利用するデータの情報と、必要に応じて現地や管理者の資料を照合します。
道路法上の管理状況や路線を調べる場合は、その道路を管理する国、都道府県、市区町村などの案内を確認します。道路法では、道路管理者が道路台帳を調製・保管し、閲覧を求められた場合は拒むことができないと定めています。
道路台帳は調書と図面で構成されます。必要な情報がどの資料に記載されているかを確認するため、提供元に対象路線と確認目的を伝えるとよいでしょう。
道路台帳図面は管理上の資料であり、常に現況を表すとは限りません。首都国道事務所は、台帳の記載が調製時のもので、更新時期によって現況と異なる場合があると注意しています。
また、道路区域の境界線は道路法上の区域を示すもので、土地の境界や権利関係を示すものではありません。ウェブ上の台帳図をそのまま土地境界の確定や権利関係の証明に使わず、必要な手続きを道路管理者などに確認してください。
道路法に定められた閲覧への対応と、インターネット公開やGISベクターデータの配布は別です。地図画面やPDFで図面を見られても、その線や属性をGISで選択・編集できる形式で取得できるとは限りません。
例えば、国土交通省は国管理道路などの道路台帳電子データをPDFで閲覧できるページを設けています。豊島区ではウェブと窓口で閲覧できる一方、図面の交付には申請が必要です。自治体ごとに対象範囲や提供方法を確認しましょう。
同じ管理者でも、図面の種類によって公開範囲は異なります。東京都第四建設事務所は、都道の道路台帳平面図をウェブで閲覧・出力できると案内する一方、地下埋設物台帳平面図や道路敷地構成図はシステム公開の対象外としています。取得したい図面名まで確認することが大切です。
提供方法 | 確認できること | GIS利用時の注意 |
|---|---|---|
ウェブ画面 | 公開された範囲の図面や情報 | 表示できてもデータを取得できるとは限らない |
PDF・図面の写し | 図面の内容 | 閲覧・交付とベクターデータの配布は別 |
GISベクターデータ | 提供範囲内の地物や属性 | 形式、属性、利用条件を提供元に確認 |
同じ対象道路でも、全国的な概況を示すデータと道路管理者の台帳では、目的や更新時点が異なります。必要な情報と許容できる精度を整理し、取得後も他の資料との違いを確認しましょう。
詳細な道路GISの候補として「全国道路基盤地図等データベース」もあります。ただし、運営者の告知では、2026年10月以降、国道・高速の道路基盤地図情報は表示できず、メニューから削除されています。これはデータベース全体の利用可否を示すものではないため、道路台帳附図を含む必要な情報の提供状況や取得条件は、現行ポータルで個別に確認してください。
道路周辺の現況把握にドローン測量を組み合わせる場合は、既存資料の基準時点と計測時点の違いも整理します。現場への適用を検討する際は、ドローン測量サービス「くみき」への個別相談も選択肢です。
出典:
国土数値情報|道路データ
道路法|e-Gov 法令検索
道路台帳|首都国道事務所|国土交通省 関東地方整備局
基盤地図情報とは|国土地理院
基盤地図情報ダウンロードサービス|国土地理院
FAQ|国土地理院
道路:道路台帳|国土交通省
道路台帳現況平面図及び建築基準法上の道路種別等の閲覧|豊島区公式ホームページ
道路・河川の管理|第四建設事務所|東京都建設局
全国道路基盤地図等データベース|道路データプラットフォーム
全国道路基盤地図等データベース ポータルサイト|jice.or.jp